いらっしゃいませ ゲスト様
»TOP > ジャンル別 > 経営 > 経営・経営学 > 2018年版ものづくり白書
2018年版ものづくり白書

2018年版ものづくり白書

著者:
経済産業省 厚生労働省 文部科学省
出版社:
クラウドサービス推進機構

概要:

「ものづくり基盤技術振興基本法」(議員立法により平成11年成立・施行)に基づく法定白書。今回で18回目。
 経済産業省・厚生労働省・文部科学省の3省で執筆、
今次ものづくり白書の構成
大規模な環境変化 ⇒ 経営者が共通認識として持つべき危機感
① 人材の量的不足に加え質的な抜本変化に対応できていないおそれ (例:人材スキル変化、デジタル人材不足、システム思考)
② 従来「強み」と考えてきたものが、変革の足かせになるおそれ (例:すり合わせ重視、取引先の意向偏重、品質への過信)
③ 経済社会のデジタル化等の大変革期を経営者が認識できていないおそれ (例:ITブーム再来との誤解、足元での好調な受注)
④ 非連続的な変革が必要であることを認識できていないおそれ (例:自前主義の限界、ボトムアップ経営依存)

上記危機感を共有した上で、
課題①:深刻化する人手不足の中での現場力の維持・強化、デジタル人材等の人材育成・確保の必要性
課題②:「モノ」の生産という意味での競争力の源泉が相対化、「モノ」から「サービス・ソリューション」への付加価値が移行。
新たな環境変化に対応した付加価値獲得の必要性
今こそ、経営主導で、先進ツール等の利活用や変革期に必要な人材の育成・確保を通して対応を推進
課題に対しての対応の方向性
対応策①:現場力の維持・強化、デジタル人材等の人材育成対策
対応策②:新たな環境変化に対応した付加価値向上


目次:

2018年版ものづくり白書
総論
第1部 ものづくり基盤技術の現状と課題
 第1章 我が国ものづくり産業が直面する課題と展望
 第2章 ものづくり産業における人材の確保と育成
 第3章 ものづくりの基盤を支える教育・研究開発
第2部 平成29年度においてものづくり基盤技術の振興に関して講じた施策
 第1章 ものづくり基盤技術の研究開発に関する事項
第2章 ものづくり労働者の確保等に関する事項
 第3章 ものづくり基盤産業の育成に関する事項
 第4章 ものづくり基盤技術に係る学習の振興に関する事項
 第5章 その他ものづくり基盤技術の振興に関し必要な事項
 第6章 東日本大震災に係るものづくり基盤技術振興対策
 第7章 熊本地震に係るものづくり基盤技術振興対策
 第8章 ものづくり分野に関係する主な表彰等制度
  

ジャンル:
経営 > 経営・経営学
販売開始:
2018/06/16
ファイルサイズ:
46.58MB
CODE:
J0010365BK0053485003
対応デバイス:
WindowsPCMacAndroidスマートフォンAndroidタブレットiPhone/iPod touchiPad
  購入 レンタル
価格(税込) 0円 -
閲覧可能期間 無期限 -
ダウンロード可能期間 無期限 -
ダウンロード回数 制限なし -
Twitter    Hatebu  Googleplus 

この商品のシリーズ

2018年版ものづくり白書
販売(無期限): 税込 0